kazuya転勤の内示が出てしまったけど、転勤を拒否するなら退職するしかないんですか？
本記事では、こんな疑問に答えしていきます。
全国展開をしている会社に勤めるサラリーマンには、避けては通ることができない転勤。
働き慣れた職場やこれまでの人間関係がすべてリセットされ、さらにはプライベートでも大きな負担を背負うことにもなります。
転居を伴う転勤は、良くも悪くも人生のターニングポイントであると言えます。
そんな転勤の辞令や内示を拒否するなら、退職するしか方法はないのでしょうか？
そこで本記事では、転勤を3度断ったサラリーマン生活23年目の筆者が、転勤を拒否する際の心構えや注意点についてご紹介していきます。
転勤の辞令や内示が出てしまった人は、後悔しない人生を生きるために、まずは本記事を最後までご確認ください。
転勤を拒否するなら退職すべき？
転勤の辞令や内示を受けてしまった場合、すぐに退職を考える必要はありません。
ここでは転勤を拒否する前に、確認すべきこと・考えておくべきことをご紹介します。
就業規則に転勤規定があるかを確認
転勤の辞令を受けてしまった場合、まずは会社の就業規則を確認してください。
転勤の有無・通知期間・転勤のサポート体制など、就業規則に示されているかを確認することが重要になってきます。
もし転勤に関する就業規則がなければ、転勤を拒否できる可能性が残されています。
退職の意思を示す前に就業規則を確認し、転勤を拒否できる可能性を探ってみましょう。
場合によっては、人事部や信頼できる外部機関に相談してみることも方法の1つです。
転勤を拒否できる正当な理由については、関連記事もあわせてご確認ください。
自分の意思を早急に上司に相談する
転勤の内示を受けた場合には、すぐにあなたの意思を直属の上司に相談してください。
転勤に対してのあなたの意思を明確に上司に伝えることで、あなたと会社の双方にとって最適な解決策を見つけられる可能性があります。
上司に相談しやすい関係性を構築しておくことも、会社員に求められるスキルです。
冷静かつ建設的に、あなた自身のキャリアプランや個人的な事情を上司と共有することで、より視野の広い決断をすることができます。
転勤のメリット・デメリットを考える
転勤を拒否して退職の意思を示す前に、転勤を受け入れた際のメリット・デメリットの双方を考えてみてください。
以下に挙げた事例は、実際に転勤した時に感じたメリット・デメリットになります。
- 転勤のメリット
- スキルアップのチャンス
- 出世・昇進のチャンスが広がる
- 転勤先の土地柄を経験できる
- 転勤のデメリット
- 家族や友人と距離感を感じる
- 新しい職場での関係構築が必要
- 生活コストが変動する
転勤は大変なことが多いですが、デメリットしかないというわけではありません。
冷静に転勤のメリット・デメリットを考え、あなたのキャリアとライフスタイルにとって何が最良の選択肢であるかを考えてみましょう。
転勤を拒否したら覚悟しておくこと
転勤を拒否しても、会社側はあなたに解雇を要求することができないため、今の職場に居続けることは可能です。
しかし転勤を拒否したことで、あなたの待遇や職場での環境が変化することでしょう。
そこで、転勤を拒否した後に覚悟しておきたい3つのポイントをご紹介していきます。
減給・降格の可能性がある
転勤を拒否するという決断に至った場合、減給や降格などの処分が下ることがあります。
もしあなたが転勤を拒否すれば、会社側には柔軟性や協調性が欠如しており、職務規定に違反していると判断されてしまうからです。
これにより、どれだけ成果を上げても昇級や昇格はもとより、お荷物社員というレッテルが貼られてしまうでしょう。
ただ転勤を拒否したというだけで、大きな痛手を背負うことになります。
転勤を拒否する場合には、長期的なキャリアアップの展望に悪影響を及ぼす可能性があることも考慮しておく必要があります。
周囲の視線が冷たくなる
転勤を拒否したことが周囲の社員に漏れると、職場での人間関係にも影響が及びます。
特に転勤を断った上司からの信頼を大きく失うことになり、あなたに対しての対応が冷たくなることが予想されます。
その結果、仕事を行う上でのチームワークや職場の雰囲気にも影響を及ぼし、職場でのコミュニケーションが困難になる可能性があります。
あなたが転勤を断ることで、代わりに転勤を命じられた人から恨みを買うことも・・。
したがって、転勤を拒否するという決断をする際には、職場での人間関係の変化や立ち振る舞い方も十分に考慮しておく必要があります。
今まで以上の成果を求められる
転勤の辞令や内示を拒否した上で同じ職場に留まる場合には、これまで以上に大きな成果を上げる必要があります。
転勤を拒否する＝職務規定に違反をした社員というレッテルが貼られてしまうため、それを覆すだけの成果が必要になるというわけです。
時には理不尽だと思える業務を振られたり、仕事を取り上げられるという仕打ちを受けることもあるでしょう。
どんなに不利な状況に追い込まれても、結果を出し続けていれば評価も覆ります。
そのため、転勤を拒否するという決断をする際には、どんな状況下においても結果を出し続けるという覚悟が必要になってきます。
転勤を拒否して退職する時の注意点
転勤を拒否して退職を決断した場合、いくつか注意をしておきたい点があります。
退職する会社にだけではなく転職活動にも悪影響を及ぼすことにもなるため、次の3つのポイントを必ず抑えておきましょう。
自己都合の退職になる
転勤を拒否して退職する場合の多くは、自己都合による退職とみなされます。
自己都合による退職の場合には、会社側に不利益を与えることにもなるため、ほとんどのケースでは退職金が満額支給されません。
さらに自己都合の退職の場合には失業手当を申請しても、支給までに2ヶ月間の給付制限期間が設けられています。
無職の状態でも住民税の支払いが発生するので、お金に余裕を持っておきましょう。
転勤を拒否して退職する場合には、ある程度お金の余裕は持っておきたいところです。
できるだけ早く退職する旨を伝える
転勤を拒否して退職すると決意したのなら、できるだけ早く会社にその旨を伝えましょう。
あなたが退職することで、会社側は後任の手配や採用計画を立てる必要があるからです。
多少、会社側に不満や恨みを持っているかと思いますが、円満退社を望むなら会社側の都合も考慮しておく必要があります。
伸ばし伸ばしにしてもいいことはないので、退職を決めたらすぐに申し出ましょう。
早めに会社に退職を切り出すことで今の会社を割り切ることができ、転職活動にも集中できることもメリットとして挙げられます。
すぐに転職活動を始める
転勤を拒否して退職を決意した場合には、1日でも早く転職活動を始めましょう。
引き継ぎ期間や有給消化を加味したとしても、3ヶ月後には無職となってしまい、一切の収入がなくなってしまうからです。
さらに無職の状態で転職活動をしていると、給料交渉などで足元を見られてしまい、転職先での年収が激減することも予想できます。
貯金が徐々になくなってくると、不安や焦りで冷静な判断ができなくなるんですよね。
転勤を拒否すると決断したのなら、1日でも早く転職活動を始め、お金の心配をしないうちに内定を獲得しておく必要があります。
よくある質問
転勤を拒否することにあたって、よくある質問をまとめてみました。
これ以外の質問がある人は、ぜひコメント欄にてご意見くださいね。
転勤を拒否しても、今の会社に居続けられますか？
転勤を拒否した社員を簡単にはクビにはできないため、今の会社に居続けることはできるでしょう。
ただし、減給や降格になるケースも考えられるとともに、上司や周囲の目が気になり居づらくなります。
転勤を拒否する正当な理由がない場合には、断ることはできませんか？
どうしても転勤を受け入れたくなければ、1度上司と転勤をしたくない理由を正直に相談してみましょう。
ただし、基本的には転勤を受け入れるように説得してくるはずなので、退職を覚悟しておく必要があります。
転勤を拒否して退職する場合には、どのような手順が必要ですか？
転勤を拒否して退職する場合でも通常の退職と同様に、上司に退職したい旨を伝える必要があります。
また会社側の都合も考慮し、退職を決意したのであれば、速やかに退職の意思を伝えましょう。
まとめ
転勤の辞令は、サラリーマン人生において大きな変化をもたらしますが、必ずしもあなたにとってプラスになるとは限りません。
本記事では、転勤を拒否する際のポイントや拒否した場合の職場での影響、そして退職前の転職活動の重要性を具体的にご紹介しました。
転勤を受け入れる場合も拒否する場合も、あなたの人生が大きく変わります。
仮に転勤を拒否して退職することを選択した場合には、1日でも早く転職活動を開始してキャリアの空白期間を作らないことが大切です。
働き慣れた職場を退職することは非常につらい決断を伴いますが、あなた自身のキャリアを見直す良い機会だと考えることもできます。